株主の権利の違いによる分類
- 譲渡制限株式
- 取得請求権付株式
- 取得条項付株式
普通株式は、一つ（一単元）の株式に与えられる株主の権利は平等（株主平等の原則）である。これに対し、配当や議決権などの権利について意図的に差をつけた株式を発行する場合があり、これを普通株式と区別して優先株式あるいは種類株式と呼ぶ。
- 普通株式
- 優先株式
- 劣後株式
- 後配株式
- 混合株式
- 譲渡制限株式
- 償還株式
- 転換予約権付株式（転換株式）
- 強制転換条項付株式
- 無議決権株式
記名の有無による分類
日本においては、1990年の商法改正（1991年4月施行）で無記名株式の制度は廃止され、記名株式に一本化された。廃止前から無記名株式はほとんど利用されていなかった。
記名株式:裏面などに株主の氏名の記載がある。
無記名株式
額面の有無による分類
日本においては、2001年10月1日を以て、額面株式は廃止され無額面株式に統一された。
額面株式:発行時の出資金額を示す額の記載がある。
無額面株式
（参照元：フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』）